電子カルテとは、紙に筆記具で記入するカルテに替えて電子データとして作成するカルテです。電子カルテにすることで、入力から保管、検索にメリットがあるだけでなく、他の情報との連動により業務の充実と効率化を期待できます。
世の中のIT化の流れは加速する一方で、それは医療分野も例外ではありません。特に目立っているのは電子カルテの普及です。診療所、一般病院ともに導入する医療機関は増加傾向にあり、2017年の時点で診療所は41.6％、一般病院は46.7％まで増えています。特に新規開業の場合は、それに合わせて電子カルテの導入を検討すべきでしょう。
参照元：【PDF】日本医師会総合政策研究機構（chrome-extension://efaidnbmnnnibpcajpcglclefindmkaj/https://www.jmari.med.or.jp/wp-content/uploads/2022/03/RR124.pdf）【PDF】
日本医師会のレセプトソフトのソースコードが無料公開され、電子カルテのクラウド化なども追い風となって多くの企業が電子カルテに参入するようになりました。その中でも人気の電子カルテとして、長くユーザーの支持を集めているのがPHC（メディコム）の電子カルテです（2018年10月時点）。
参照元：日経メディカル開業サポート「第2回 【開業医300人に聞いた】電子カルテ導入の有無と導入商品ランキング 2018」より
電子カルテの普及が急速に進んでいるとはいえ、勢いだけで導入するのは考えもの。電子カルテにするメリットが自院にあるかを慎重に考えなければなりません。もちろん紙カルテには紙カルテなりのメリットがあります。双方の特徴を十分に比較検討した上で導入を決めましょう。
電子カルテのメリットは、聞けば聞くほど魅力的に感じますね。ですが、決して安い買い物ではないのも事実で、費用の問題はどうしても気になってしまいます。診療所であれば概ねの相場がありますが、規模によって金額は大きく変わります。全部でいくらかかるとは一概には言えないのが実情です。
電子カルテの導入を心に決めたけれど、どういうふうに進めたらいいのかわからない…そういう先生方も多いでしょう。電子カルテの導入には機種選定から本稼働まで、クリアしていくべき多くのステップがあります。その一連の流れは予め把握しておきましょう。
電子カルテと紙カルテの違いをお伝えしましたが、そのメリット・デメリットだけではなく、ほかにも覚えておきたい特徴があります。導入の検討にあたっては、電子カルテのいいところ、そしてちょっと困るところをもう少し詳しく押さえておきましょう。
従来は自社保有・自社運用しか方法がなかった情報システムは、クラウドサービスの登場によって一気にあり方が変わりました。この流れは電子カルテにも影響を与えています。従来のオンプレミス版と新たなクラウド版、どちらの電子カルテを選ぶべきでしょうか。
電子カルテの導入にあたってはいろいろな情報を集めますが、やっぱり参考になるのは実際に導入した医療機関の感想や評判でしょう。ここでは人気のある電子カルテメーカー3社の導入事例を紹介します。これから導入を検討している医療機関には、きっと参考になるはずです。
多くのメーカーが電子カルテを開発販売するようになった昨今、その特徴も価格もさまざまです。どの製品の機能も魅力的に映って候補を絞るのは大変かもしれませんが、電子カルテの選定には絶対に欠かせないポイントがあります。それを説明しましょう。
電子カルテは必要な情報を瞬時に呼び出せるなど、さまざまな業務の効率化につながる便利なツールです。とはいえ、ネットワーク上で利用することを考えると気になるのがセキュリティ面でしょう。セキュリティ対策を万全にしておくことは必要不可欠です。クラウド型の電子カルテはもちろんのこと、院内の限られたネットワーク上で利用する電子カルテでもデータを守るための仕組みは大切です。この記事では、電子カルテのセキュリティ対策や安心して利用できる電子カルテを選ぶポイントを紹介しています。
中小企業や小規模事業者に向けたIT導入補助金を申請すると電子カルテを安く購入できる場合があります。IT導入補助金とは、生産性の向上につながるITツールの導入を補助するもので、決められた条件があります。枠によって目的とするツールが異なったり、補助金申請額が異なるため、注意が必要です。さらに補助対象となる事業者は、要件を満たしている必要があります。電子カルテ導入におけるIT導入補助金がどのようなものか、また実際の申請手順まで紹介しましょう。
医療業務を効率化させるために用いられている電子カルテとレセコンですが、混同しそうなシステムでも用途が異なります。電子カルテは主に診療内容を記載して保存することが目的。一方でレセコンは診療報酬に関する請求業務を行うシステムです。それぞれのシステムに違いはありますが、連携しているシステムも存在します。電子カルテやレセコンの特徴や、一体化したシステムや分離したシステムの特徴、メリット・デメリットを紹介しましょう。
電子カルテは一度導入すると長く利用し続けるというイメージを持っている方もいることでしょう。実際にほかの電子カルテに変更することは難しいシステムと言えます。しかし契約終了のタイミングやサポートへの不満などがあると変更を検討することもあります。電子カルテはデータ移行や機能の確認をすれば変更ができます。電子カルテを変更することで、業務効率の向上も期待できることでしょう。こちらでは、どのようなタイミングで変更を考える場合が多いかをはじめ、変更する際の比較ポイントなどを紹介していきます。
電子カルテの操作は難しいと感じる方も多いですが、直感的な操作ができる電子カルテを選択するなら簡単に利用できます。業務効率の向上を図るためのツールですので、操作が容易な電子カルテを選んだり、使い方を定期的に学ぶことによって操作できるでしょう。カルテの操作に不安があるなら、契約の前に実際に使用してみて使い勝手を試してみることは大切です。操作が容易な電子カルテを選ぶ方法や、操作方法に慣れるための秘訣を紹介します。
電子カルテは、患者情報管理、外来診療、オーダー処理、病棟管理、職員間の情報共有など、病院内での業務を効率化し、診療の質向上に貢献します。システム選びでは、他システムとの連携や特化機能の有無、地域医療連携の可能性などを考慮することが重要です。
電子カルテの規格統一により、異なるシステム間での情報交換が容易になり、診療効率が向上します。他にも医療機関間の情報共有の円滑化と多くの利点がありますが、導入コストやセキュリティリスクにも注意が必要です。
電子カルテのデータ移行は複雑であり、失敗すれば業務に支障をきたします。本記事では、移行の具体的な手順、方法（データコンバート・新旧システム併用・汎用ファイル変換）、法的要件、データ品質確保、スタッフ教育、ベンダーサポートの重要性を解説します。
停電時に電子カルテが使用できなくなるリスクに備え、医療現場が実施すべき対策を詳しく解説します。無停電電源装置（UPS）の導入、非常用電源の確認、紙カルテへの切り替え体制の構築、データバックアップ方法、停電時の初動対応マニュアル整備など、業務継続と患者の安全を守るための具体的な準備と手順をまとめました。
電子カルテの閲覧権限管理は、医療現場における情報セキュリティの根幹です。職種ごとの権限設定やアクセスログ監視により、不正アクセスや情報漏洩を防ぎます。また、個人情報保護法や秘密漏示罪などの法的側面を考慮し、患者のプライバシー保護を徹底する必要があります。多要素認証やデータ暗号化といった技術的対策も不可欠です。
電子カルテデータ分析は、医療現場で診断精度の向上や疾患予測、業務効率化を実現する重要な技術です。プライバシー保護やシステム間のデータ共有の課題を克服することで、個別化医療の実現が期待されます。
「電子保存の3原則」とは、電子カルテの正確性と安全性を確保するための基本ルールです。電子保存の3原則を把握しておくことで、紙のカルテとは違う、電子カルテの保存ならではのリスクに備えられます。
電子カルテの導入を検討しているものの、電子に移行するリスクを懸念されている医師の皆様は次のページの情報を参考にしてみてください。
医療業界では導入が急速に進んでいる「電子カルテ」と「電子処方箋」の違いをまとめています。毎日の診療や調剤業務をDX化したいと考えているものの、各システムの違いが分からず、何から導入すればいいか迷っている医師、薬剤師、医療機関管理者の方々は参考にしてみてください。
タブレットを用いた電子カルテ運用は、軽量かつ手書き入力のしやすさが特徴です。院内のベッドサイドから訪問診療まで持ち運びが容易で、患者への図や画像を使った説明もスムーズに行えます。ワゴンの導入やセキュリティ対策を徹底し、通信障害への備えやスタッフのITリテラシーをカバーすることで、院内外の診療効率と患者満足度をさらに高められます。
電子カルテの義務化が進む中、クリニックでも導入の検討が欠かせません。医療DX令和ビジョン2030の背景を踏まえた制度の流れ、導入手順、メリット・デメリットを分かりやすく解説しています。
医療情報取得加算とは、オンライン資格確認システムを活用し、患者の診療情報や薬剤情報を取得・活用する体制を整えた医療機関に対して加算される診療報酬です。初診・再診で算定要件や点数が異なり、施設基準の遵守が必要です。より詳しい内容は、本文にてご覧ください。
電子カルテ検定は、医療現場で必要とされる電子カルテシステムの操作スキルや知識を評価する資格試験です。実技を中心に、問診票の入力やSOAP形式による記録など実務に即した内容が出題されます。医療事務や医師事務作業補助者のスキル証明として有効で、就職や転職時のアピールにも活用できます。医療IT化が進む中で、今後さらに重要性が高まる資格です。より詳しい内容は、本文にてご覧ください。
オンライン資格確認は、マイナンバーカードや保険証番号で支払基金等と即時照合し、保険資格・薬剤履歴・特定健診情報を自動取得する仕組みのことです。窓口入力ミスと返戻を減らし医療情報取得加算も算定可能となり、国が推し進める医療DXの要といえます。
HL7 FHIRは、HL7 Internationalが策定した次世代医療情報交換標準です。セキュアにデータ共有ができ、海外で普及、日本でもローカライズガイド整備が進んでいます。
3文書と6情報は、診療情報提供書・退院時サマリー・健診結果の「3文書」と、傷病名・アレルギー・感染症・薬剤禁忌・検査・処方の「6情報」のことです。患者閲覧と医療機関連携を同時に実現し、救急や在宅でも切れ目ない診療を支える基盤づくりを目指す仕組みです。
生成AIはカルテの内容を瞬時に要約・構造化し、診断支援や診療報酬算定の自動化、退院サマリー作成時間半減につながるとされる技術です。業務負荷とヒューマンエラーの削減が見込まれ、今後の電子カルテシステムにおいても注目されています。
電子カルテ導入を行う際に、事前に把握しておきたい課題があります。コスト・現場負担・運用トラブルといった問題を整理し、必要となる情報をまとめました。自院に適した電子カルテの導入のため、参考にしてみてください。
電子カルテの導入によって、看護師の業務効率化が見込めます。しかし、メリットを発揮するためには注意しておくことがあります。電子カルテ導入時に、現場で起こりやすい問題などをまとめつつ、導入の課題と成功のポイントについて解説します。
電子カルテを運用する上で、BCPの策定をすることが大切です。BCPそのものについての解説、大事にするべきことや必要性、注意するべきリスク、重要な指標の決め方などをまとめました。万が一の備えを行い、安定した医療環境を整備しましょう。
電子カルテの入力には、キーボード、ペン、音声、テンプレート等の入力方法があります。それぞれの長所や短所を比較し、状況に合わせた入力の時短につながるポイントについて解説します。効率の良い入力を知るヒントにしてください。
電子カルテは、レセプトコンピュータの登場から、1999年の法的容認を機に本格的な普及が始まりました。院内のデジタル化から始まり、クラウド化や標準化を経て地域医療連携の基盤へと進化を遂げた電子カルテの歴史的背景と、国の政策との関わりについて解説します。その変遷を知るヒントにしてください。
電子カルテの普及率は年々上昇していますが、地域や医療機関の規模によって大きな差があるのが実情です。都道府県別の詳細な導入状況（診療所・病院別）を解説します（2020年時点）。電子カルテ導入を検討する上での判断材料としてご活用ください。
電子カルテのアクセスログは、情報セキュリティの確保に不可欠なだけでなく、業務改善にも活用できる重要なデータです。アクセスログがなぜ重要視されるのか、活用方法から管理のポイントまで解説します。セキュリティ対策と業務効率化を両立させるヒントにしてください。
電子カルテ導入時の減価償却は、経営面で押さえておきたい知識です。減価償却の基本から、ソフトウェアやサーバーの法定耐用年数などを解説します。また、資産として減価償却するオンプレミス型と、利用料を経費として処理するクラウド型の違いを比較し、必要となるポイントをまとめました。
電子カルテでの「1号用紙」の役割を解説します。データとしては業務効率化を支える「患者マスター」として機能する一方、個別指導や監査対応では今なお様式に準拠した印刷が必須です。データと様式の両側面から、適切な記録管理のポイントまとめました。
電子カルテにおいて「2号用紙」が何を示すかを解説します。日々の記録がどう使われ、臨床判断支援や業務効率化に繋がるかなども記載。また、個別指導や監査、カルテ開示請求で今なお紙の印刷機能が必須である理由と、コンプライアンス上の重要性をまとめました。
「3号用紙」は法令様式ではなく業界呼称です。電子カルテ運用では紙出力義務はありません。監査・個別指導で重要なのは、診療録・レセプト・会計情報を突合できる体制です。3号用紙の説明に加えて、会計情報の適正な保存・提示の実務ポイントを解説します。
電子カルテの代行入力は、医師の指示と適切な体制下なら違法ではありません。本記事では厚労省ガイドラインを基に、適法となる根拠、ID/PWによる認証、入力者と確定者の責任明確化、現場での具体的な運用ルール、リモート入力などの注意点を解説します。
電子カルテを導入するにあたって、厚生労働省が作成したガイドラインに沿った対策が重要です。電子カルテを使用する際の注意点や、物理的安全対策・技術的安全対策・人的安全対策の3点についての内容をまとめました。
電子カルテとオーダリングシステムは、どちらも病院情報システムの一部です。統合することにより、診療に関する情報が一元化され、リアルタイムで情報共有が可能となります。電子カルテとオーダリングシステムの違いや導入に関する注意点を解説します。
一般診療所・病院運営・自由診療といった各領域で重視されるポイントを踏まえ、3つのタイプに分けて整理しました。
違いが見えにくい電子カルテを“診療スタイル基準”で比較し、自院に合う方向性をつかめるようにまとめています。
診療フローがそのまま移行可能な
外来特化型カルテ
急性期から地域包括まで一気通貫
病院運営を支える“統合型HIS”
売上・リピートの向上を目指せる
LINE起点の次世代CRMカルテ
