電子カルテの普及率

電子カルテの歴史

1999年にスタート

医療分野におけるIT化の流れはレセプトコンピュータから始まりました。電子保存の三原則である情報の真正性と保存性、見読性をクリアしたことから、1999年に当時の厚生省の認可を受けて電子カルテの歴史がスタートしたのです。

医療現場に求められているのは、カルテとレセプトを同時並行で作成するシステムです。日本医師会が標準レセプトソフト「ORCA（オルカ）」を打ち出したことで、電子カルテのみのシステムを開発するメーカーが次々に現れ、ORCAと連動する電子カルテが多数登場しました。

2010年には医療分野においてもクラウドコンピューティングが解禁されましたが、セキュリティ面の不安から積極的な導入には慎重にならざるを得ませんでした。しかし、現在ではそのような問題も解消され、イニシャルコストも安価なため注目を集めているところです。

一般診療所の電子カルテ普及率

2017年の時点で41.6％と過半数を切っている

ここで、一般診療所における電子カルテの普及率をみてみましょう。

前述の日本医師会標準レセプトソフト「ORCA」が登場した6年後、2011年の時点では診療所全体の21.2％（東日本大震災の一部被災地を除く）、約20,797の診療所で電子カルテが導入されています。2014年の時点では35.0％、そして2017年の時点では41.6％、約42,000の診療所に導入されるまでに普及しました。

参照元：厚生労働省・電子カルテシステム等の普及状況の推移（https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000938782.pdf）【PDF】

一般病院※の普及率

2017年の時点で46.7%と診療所よりは多い

次に、一般病院における電子カルテの普及率をみてみましょう。

診療所と同じ時系列でみていくと、2011年の時点では一般病院全体の21.9％（東日本大震災の一部被災地を除く）、約1,620の一般病院で電子カルテが導入されています。2014年の時点では34.2％、そして2017年の時点では46.7％、約3,500の一般病院に導入されるまで普及しました。

ただし、一般病院の場合は病床規模によって普及率に大きな開きがあります。2017年のデータでみると、200床未満の小規模病院における電子カルテ普及率は37.0％にとどまりますが、400床以上の大病院だと85.4％に上ります。大病院ほど電子カルテが導入されていることがわかります。

※一般病院とは、病院のうち、精神科病床のみを有する病院及び結核病床のみを有する病院を除いたものをいいます。

導入率参照元：厚生労働省・電子カルテシステム等の普及状況の推移（https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000938782.pdf）【PDF】

電子カルテの今後

ICT化が進み拡大傾向にある

国内における医療分野のICT市場は成長の一途をたどっており、国による医療ICTの推進や医療情報システムのクラウドサービスへの移行などが大きな要因となっています。特に電子カルテや医療用画像管理システム（PACS）のクラウド化の影響が大きいでしょう。

また、新規に開業するドクターが比較的若いこと、勤務医時代に電子カルテなど医療ICTに慣れ親しんでいることなども、医療ICT機器導入を後押ししています。 こうしたことから、電子カルテの普及はさらなる拡大傾向にあると考えられます。

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