多くの医療機関で、業務効率化や医療の質向上の切り札として、また義務化の流れとして電子カルテの導入が検討されています。しかし、一方で「導入したはいいけれど、かえって業務が大変になった」「こんなはずではなかった」という悩みを抱えているケースも。
電子カルテの導入は、単に紙のカルテをパソコンに置き換えるだけの単純な話ではありません。導入する前から導入後まで、さまざまな面での課題が存在します。電子カルテ導入にあたり、課題とポイントを認識しておきましょう。
電子カルテ導入において、多くの医療機関が直面するのが、導入や運用のコスト・現場負担・運用トラブルという3つの課題です。
電子カルテの導入は、費用がかかります。しかし、見落としがちなのが初期費用以外の「隠れコスト」です。
院内にサーバーを置く「オンプレミス型」に比べて、初期費用を抑えられる「クラウド型」の電子カルテも増えています。クラウド型は月額費用がかかりますが、サーバーの管理や更新が不要なため、トータルコストを把握しやすいのが特徴です。
新しいシステムの導入についていけないスタッフが出てくることが当然ありえます。また、紙の運用に慣れてきたスタッフにとって、負担やストレスの原因になる問題もあります。
業務の根幹をデジタルに移行するということは、新たなリスクを抱えることでもあります。
停電やネットワーク障害、サーバーの故障などでシステムが停止すれば、診療そのものがストップしてしまう危険性があります。紙のカルテを併用するなどの緊急時対応マニュアルの作成と訓練が不可欠です。
そして、サイバー攻撃・情報漏洩のリスクは常に懸念としてあります。患者さんの大切な医療情報は、悪意ある第三者にとって価値のある情報です。ウイルス感染や不正アクセスによる情報漏洩は、病院の信頼を根底から揺るがす大問題に発展しかねません。
電子カルテの導入は、義務化の流れから仕方なしにという医療機関もあるかもしれません。しかし、電子カルテは医療機関の未来を左右する重要な要素です。その成否は、単に高機能なシステムを選べば良いというものではありません。
本当に重要なのは、自院の規模、予算、スタッフのITスキル、そして将来どのような医療を目指したいのかを総合的に考え、最もフィットするパートナー(ベンダーとシステム)を選ぶことです。
導入を検討する際は、複数のベンダーから話を聞き、デモンストレーションを体験することはもちろん、以下の点も必ず確認しましょう。
課題を事前に理解し、対策を練ることで、電子カルテ導入から経営や医療の質向上につなげられます。信頼できるメーカーを見つけ、よりよい医療を行なえる体制にしていきましょう。
一般診療所・病院運営・自由診療といった各領域で重視されるポイントを踏まえ、3つのタイプに分けて整理しました。
違いが見えにくい電子カルテを“診療スタイル基準”で比較し、自院に合う方向性をつかめるようにまとめています。
診療フローがそのまま移行可能な
外来特化型カルテ
急性期から地域包括まで一気通貫
病院運営を支える“統合型HIS”
売上・リピートの向上を目指せる
LINE起点の次世代CRMカルテ