電子カルテは一見どれも同じように見えますが、十分に比較せず導入すると「操作が難しい」「想定外のコストがかかる」など、院内が混乱するケースも少なくありません。導入後に後悔しないためにも、事前に押さえておくべき選定ポイントを確認しておきましょう。
導入後は診療業務で毎日頻繁に使用するため、画面の見やすさや反応速度、操作の分かりやすさなどが重要な選定ポイントです。
デモ画面やトライアルを活用し、説明書を読まなくても迷わず操作できるか、クリック後にすぐ画面が表示されるかなどを確認しましょう。操作性が悪い、または研修が必要なほど操作が複雑だった場合、診療効率が下がり、医師やスタッフの負担が増えてしまいます。
導入後のトラブルを避けるために必要なサポート体制。システム障害やネットワーク障害が起きた際に相談できる窓口の有無、対応時間、サポートの対応範囲（電話・リモート・訪問など）を事前に確認しておくと安心です。
特に診療時間中のトラブルは業務に直結するため、年中無休のサポート体制があると心強いでしょう。
電子カルテは、中小規模な医療施設向け（目安：200床未満※）と、大規模な医療施設向けの製品に大きく分けられます。
大規模向けの製品を中小規模な医療施設が導入すると、使わない高機能に対して高額な初期費用や運用・維持費用が発生しがちです。大規模な医療施設が中小規模向けの製品を導入した場合は、機能不足や再導入のリスクが発生しやすい傾向にあります。
同じ診察でも、診療科によって必要な機能は異なるもの。内科であれば慢性疾患管理、小児科であれば成長曲線や体重計算など、大部分を占めている業務の内容が異なるためです。
診察業務を支援する基本的な機能に加え、診療科特有のニーズに応える機能が備わっているか、事前に確認すると良いでしょう。追加開発・オプションを用意している会社があれば、その費用も含めたうえで比較・検討するのがおすすめです。
新しい電子カルテに乗り換える場合、既存システムに蓄積されたデータの移行が欠かせません。患者情報や過去の診療記録を引き継げない場合、診療の質にも影響します。
既存システムと連携できる製品を導入してデータを自動移行するか、連携できない製品を導入して手入力でデータを移行するかでは、業務負担の差が歴然です。レセコン（患者属性・病名など）、過去のカルテ（診療記録）など、移行できるデータの範囲も事前に確認しておきましょう。
電子カルテ選びで失敗しないコツは「規模や診療科に合った機能」と「データ移行」の確認です。内科や小児科など科ごとに必要な支援機能は異なり、不十分だとかえって業務が増える恐れも。また、既存データの移行範囲は診察の質に直結します。自院の運用に真に合う製品を見極め、ストレスのない診療環境を整えましょう。
本メディアでは、「一般診療所」「病院運営」「自由診療」ごとに重視されるポイントを踏まえ、おすすめの電子カルテを調査。違いが見えにくい電子カルテを診療業態基準で比較し、わかりやすくまとめました。
一般診療所・病院運営・自由診療といった各領域で重視されるポイントを踏まえ、3つのタイプに分けて整理しました。
違いが見えにくい電子カルテを“診療スタイル基準”で比較し、自院に合う方向性をつかめるようにまとめています。
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