電子カルテのセキュリティは万全？

無数の患者さんの情報を記入したカルテは、紙媒体だとどうしても保管場所が必要になりますし、大量のカルテの中から特定のものを見つけるのには大きな労力を要します。そこでおすすめなのが電子カルテ。広い保管場所を占拠する必要がなく、必要なデータを瞬時に呼び出すことができます。しかし、電子カルテを運用するにはセキュリティを万全にしておかなくてはいけません。ここでは、電子カルテを運用する際に重要なセキュリティについて見ていきましょう。

電子カルテのセキュリティは万全なのか

電子カルテを運用する際に、非常に重要な点がセキュリティです。どんなに便利でも、セキュリティ管理が甘いと大量の個人情報が漏洩するという大きなトラブルを招いてしまうからです。

しかし、電子カルテはそうしたことがないようにさまざまなセキュリティ対策を搭載しています。そのため、電子カルテを運用する際には過剰に情報漏えいを心配する必要はないでしょう。ただし、電子カルテを選ぶ際にセキュリティ対策が充実しているものを探すことや、個人情報の適正な管理を常に意識しておくことが大切です。

セキュリティが万全ではない場合に起こりうること

外部からの不正なアクセスを受けやすくなる

電子カルテのセキュリティが万全でない場合、院内ネットワークなどの外からのハッキングやクラッキングを受けることが考えられます。電子カルテに含まれている患者さんのさまざまな個人情報が盗み出されたり改ざんされたりすると、電子カルテの記録が正常に運用できなくなるのはもちろんのこと、個人情報の漏洩は医療機関の信用問題にも関わる重大なトラブルとなるのです。

ウイルスによる攻撃を受けやすくなる

電子カルテは院内の制限されたネットワーク上で利用されていることが一般的ですが、コンピュータウイルスに感染してしまうと、システムが正常に作動しなくなるといったことにつながる場合があります。電子カルテは患者一人ひとりの膨大なデータが記入されているため、悪意のあるウイルスによって攻撃を受けやすい対象となっているのです。

ウイルスによる攻撃を受けた際に考えられる被害がシステムダウンです。システムがダウンしてしまうことで患者のデータが確認できなくなるだけでなく、それに伴った診療もできなくなってしまいます。そして原因の特定や解決、その後の復旧までの間でかなりの時間を要するため、ウイルスによる攻撃を受けてしまった医療機関は復旧までの間は医療サービスの提供ができない状態を余儀なくされるでしょう。

記録媒体の紛失・漏洩のリスクにつながりやすい

今まで書類だったカルテを電子化することの大きな恩恵が、USBメモリなどの小さな記録媒体に大量のデータを入れて持ち運ぶことができるようになることです。しかし、このメリットは裏を返せば、大切なデータの入った記録媒体を持ち運びできるようになったことで、適切に管理しないと記録媒体の紛失やデータの漏洩の危険性が発生するということにもつながるのです。

電子カルテのデータを守る仕組み

クラウド型電子カルテのセキュリティ

電子カルテの中には、「クラウド型電子カルテ」と呼ばれているものがあります。クラウド型電子カルテは、オフラインで入力されたデータを、インターネットを通じて電子カルテサービスを運営している企業が管理するサーバーに保存するというものです。

クラウド型電子カルテは、入力されたカルテデータをサーバーに送信する際に外部から判読できないように暗号化することでデータを守ります。さらに、暗号化されたデータを外部からアクセスできないように厳重なセキュリティで保護することによって、大切なデータを守るのです。

ファイアーウォール

ファイアーウォールとは、本来火災による延焼を防止するための防火壁のことです。セキュリティにおけるファイアーウォールとは、サーバーとインターネットのあいだ、もしくはパソコンからインターネットに繋ぐ際に防火壁のように機能し、悪意のあるウイルスの侵入や不正なアクセスを阻むシステムとなります。許可されていない不正なアクセスが外部からあった場合、ファイアーウォールはそうしたアクセスを遮断し、サーバーやパソコンを守ってくれるのです。

不正侵入検知システム(IDS)

不正侵入検知システム(IDS)とは、監視カメラのようにサーバーやネットワークを監視し、不正な侵入を検知するためのシステムです。不正なアクセスを検知すると速やかに管理者に報告してくれるので、いち早く対策を取ることができます。

電子カルテにおけるセキュリティ対策の重要性

電子カルテは、患者の個人情報を管理するためのツールですが、同時に情報漏洩のリスクも伴います。そのため、適切なセキュリティ対策を講じることが不可欠です。

権限設定とアクセス管理の徹底

電子カルテの情報漏洩を防ぐ上で、先に検討すべきは権限設定とアクセス管理です。電子カルテには氏名や住所、病歴といった非常に個人情報度の高いデータが含まれており、適切な権限を持ったスタッフのみがアクセスできるようにすることが求められます。

例えば、受付スタッフは基本情報のみを閲覧でき、医師や看護師は診療情報全般にアクセスできるように権限を細かく設定します。

さらに、セキュリティを強化するために二要素認証や多要素認証を導入することも効果的です。これにより、ログイン時のセキュリティが向上し、不正アクセスのリスクを減らすことができます。

加えて、ログ管理を行い、誰がいつどの情報にアクセスしたのかを記録しておくことも重要です。これにより、万が一の際に不正なアクセスを迅速に特定し、対応することが可能です。

スタッフのセキュリティ意識向上

セキュリティ対策は技術面だけでなく、スタッフ全員の意識改革も欠かせません。定期的なセキュリティ研修を行い、スタッフにセキュリティ知識を提供することが大切です。特に、過去の情報漏洩事例を基にした研修は、情報管理の大切さを理解させる有効な方法です。

さらに、シミュレーション形式の研修も効果的です。例えば、フィッシングメールを模したトレーニングを実施し、スタッフの反応を確認することで、潜在的なリスクに対する意識を高めることができます。

日々の業務にセキュリティを意識させる文化を定着させることで、情報漏洩のリスクを効果的に減少させられます。

セキュリティ技術の導入

技術の進化に伴い、電子カルテのセキュリティ対策も定期的に見直す必要があります。技術を活用することで、情報漏洩のリスクを大幅に減らすことが可能です。例えば、データを暗号化する技術を導入すれば、万が一外部にデータが流出した場合でも、内容を解読されるリスクが軽減されます。

また、不正アクセスを検知するシステムの導入も効果的です。このシステムは、異常なアクセスパターンをリアルタイムで検出し、問題発生時に迅速な対応が可能です。

電子カルテシステムのセキュリティ強化には、こうした技術の定期的なアップデートが欠かせません。技術を導入し続けることで、サイバー攻撃や内部からの不正アクセスに対して効果的な防御策を講じることができます。

セキュリティに関する対策が行われている電子カルテを選ぶポイント

システム利用者の認証・識別の機能があるかをチェックする

許可されたアクセス以外は受け付けないというのがセキュリティの基本です。そのため、電子カルテを利用する際にはシステム利用者の認証・識別機能の有無は必ずチェックしておきましょう。

特に外部からの不正アクセスが大きなダメージとなる電子カルテの利用者識別には、従来のパスワードやIDカードによる認証に加えて生体認証を加えた二重認証が利用できるものを選ぶべきでしょう。パスワードは忘れてしまったり、メモしているのを見られて第三者に漏洩してしまうリスクがあります。IDカードは他者に貸すことができるのでやはり認証としては十分ではありません。対して、生体認証なら忘れることも貸し借りすることもできないので、利用者認証としては非常に優秀です。

組織ごとの利用権限の規定ができるかをチェックする

セキュリティの大前提としてあるのが「必要な人だけが必要なシステムを利用できること」です。そのため、人事異動などで部署の人員が変わっていくのに合わせて、利用権限の規定を自動的に変更することができれば、人員の変更に柔軟に対応できます。

すべてのアクセスログの収集と定期的なチェックができるかを確認する

アクセスログの収集・確認もセキュリティの重要な機能のひとつです。認証ログを確認して情報漏えいに繋がりそうな事象が見つかればトラブルを未然に防げますし、情報漏えいが発生した場合でもアクセスログをたどることで原因となった人物を迅速に特定できるのです。